男性8割の職場で作られるIT製品。女性の利益守られる?

スマホ、パソコン、ネットサービス、私たちが使うIT製品は男性が8割の職場で作られている―。男女のIT教育格差をうめるため21日、東京都北区でJCPサポーターがプログラミング教室を開きました。(林直子)

IT業界のジェンダーギャップは利用者にも影響します。「デジタル性暴力やネットの誹謗(ひぼう)中傷などが社会問題になっています。女性が2割のIT現場で、女性が同数の場合と同じように対応できるでしょうか」と講師のななさん(28)は話します。

会場は池内さおり元衆院議員の事務所。看護師や編集者などプログラミング初心者が集まり、無料で学べるウェブサイトを使い挑戦しました。

ななさんは外資系企業のソフトウエアエンジニアで、障害者向けのソフトを開発しています。「現代の脳科学では男女の生物学的な理系の能力差は否定されています。しかし理系の学生は男性が多い。ITエンジニアも8割は男性で、専門性が高まるほど女性が減るのが現状です」といいます。

女性が少ない理由として、理系教師に女性が少ないことや、「ステレオタイプ脅威」をあげます。これは偏見にさらされて本来の能力が発揮できなくなることをさします。例えば「女は数学が苦手だ」などの偏見を聞くと女性のテストの点数が実際に下がるというものです。

「脅威なく女性が学べる環境があまりに少ない。今日は講師もチューターも女性です。自分を信じて挑戦してみてほしい」

ITに関わる女性に向けた相談支援サービス「sister」の開発者、だむはさんがオンラインで経験を話し、参加者と交流しました。

SNSの友人づてに企画を知ったという、三重県から来たよしこさん(24)。「問題に気づいた女性が、仲間を助けるために行動する“シスターフッド”を感じた」と話しました。

主催は「JCPサポーター@北区」です。21年の衆院選後につくられました。メンバーのかにこさん(30)は「今まで共産党がつながれなかった人とも、つながりたい。新しい企画もするので注目してください」と話します。SNSでラジオ番組も配信しています。

(「しんぶん赤旗」2022年8月23日付より)